設備保全のやりがいとは？業務内容や気になる年収について解説！

設備保全のやりがい

製造現場で稼働するさまざまな設備の安全・安定を保つために不可欠な作業が「設備保全」です。

設備保全の仕事はきついと言われがちですが、業務を遂行する中で大きなやりがいを感じられる場面は数多くあります。

設備保全業務を通じて、①機械や電気に関する複合的知識の向上②設備の効率化/コスト削減の視点などがもて、技術者としての成長を実感でき、やりがいを見出せるようになれば、自身のモチベーションが維持できるだけでなく、着実にスキルアップしていくことが可能です。

達成感を得ることができる

専門性の高い知識を活かして設備の管理を行い、その結果、機械が安定して稼働する状態を目の当たりにすると、大きな達成感を味わえます。

また、トラブルや故障があった際も、自身の知識や技術を駆使して状況を分析し、原因を素早く特定して復旧できた際は、企業の利益に貢献している実感も得られるはずです。

トラブルを未然に防ぐ保全業務は、作業の中断や事故を起こさないために不可欠な作業です。

緊急の対応が必要な場面では、直接感謝の言葉をかけてもらえるなど、モチベーションアップにつながる場面も多々あります。

経験を重ねることで、重要な作業を任せられるようになるため、自身の成長を実感できます。

作業の重要度が高くなるほど、ますます大きなやりがいを感じられるはずです。

修理のノウハウを学べる

機械を取り扱うことが好きな方にとって、日々の業務を通して設備に対する理解を深めることや、ものづくりの原理を学べる環境は大きな魅力です。

また、保全業務を遂行するうえで得た知識は、日常生活に活かすことも可能です。

仕事で身に付けた修理のノウハウを活かすことで、自宅の家電や電気設備に不具合が生じた際に自身で対応できるようになれば、達成感を味わえます。

機械が好きな方にとって、普段は目にすることのできない設備の内部構造を実際に見て学べるなど、特別な経験ができるのもポイントです。

修理のノウハウを身に付けるたびに自身のスキルアップを実感できるため、やりがいを感じられます。

給与が高く将来性もある

トラブル対応など、長時間勤務や急な対応が求められる場面もありますが、比較的給与が高く、将来的に継続した需要が見込める職種です。

交代制で勤務するケースが多いため、夜勤が必要な日もありますが、深夜手当がつくことで収入がアップするなど、モチベーションが維持しやすいのもポイントです。

設備のオートメーション化や高度化が進む製造業では、生産設備の故障が大きなリスクにつながります。

生産設備の故障や停止を防ぎ、安定的な供給を維持する設備保全の重要性は、今後もますます高まると予測されています。

設備保全の従事者に専門性の高い知識とスキルを要求する企業も増えているため、スキルアップに向けた相応の努力は必要です。

人手不足の影響を受け、売り手市場の傾向が見て取れるため、今後は年収水準のアップも期待できます。

設備保全の仕事の年収

設備保全の平均年収は、約300万円〜800万円が目安です。

経歴や年齢、スキル、地域によって給与は大きく変動します。

弊社「メイテックネクスト」の求人例を以下に抜粋しました。

・ブレーキ量産に向けた生産設備の保全業務：400万円〜650万円

・自社生産ラインの設備保全：480万円〜790万円

・航空エンジン部品製造工場の設備保全：450万円〜

・車製造領域における予防保全：450万円〜1,000万円

このように、比較的高めの年収を設定している企業が多く見受けられます。

ただし、一定年数の実務経験を応募条件に挙げている求人も多いため、実務経験のない方は募集要項をしっかりチェックするようにしましょう。

経験年数やスキルに伴い年収は高くなる傾向にあります。

設備保全の仕事内容

設備保全には、いくつかの種類があります。作業をする段階によって保全の名称が異なります。

予知保全

予知保全とは、設備に何かしらの不調が表れた際に行う保全業務のことです。

予知保全では、異音や発熱、振動など、普段とは違う兆候を確認したときに、故障を防ぐための保全を行い、設備の停止を防ぎます。

設備が故障して生産がストップしてしまえば、大きな損失につながりかねません。そのため、予知保全の段階でトラブルを防ぐことが重要とされています。

適切な予知保全は、後述する予防保全よりもコストや交換する部品を減らせるメリットがあります。

また近年では、IoTが発達したこともあり、設備に取り付けられたセンサーを活用して異常を検知し、設備が故障する前の修理につなげるケースが増えています。

予防保全

予防保全は、あらかじめ立てた計画に沿って設備点検や修理、部品の交換を行うメンテナンス作業です。

予防保全の目的は、異常が出る前に整備を行うことで設備が故障するリスクを減らし、設備を長期間使用できる状態を維持することです。

IoTを使用している場合、設備の状態によって必要に応じたタイミングで予防保全業務をするケースもあります。

定期的な点検のほか「ある状態を検知したとき」といったように、異常以外の状態を保全のタイミングとして組み込むことも可能です。

予防保全の場合、メンテナンス回数や部品を交換する頻度が多くなるため、コストの課題があります。

また、保全の際に業務に影響がおよぶケースもあるため、予知保全を取り入れる企業が多い傾向にあります。

事後保全

事後保全とは、その名の通り故障した際に行う整備業務のことです。

すでに故障しているものを修理しなければならないため、保全の中ではもっとも緊急性の高い作業とされています。

また、突発的な対応を必要とするため、計画を立てるのが難しいというデメリットがあります。

事後保全が行われるタイミングは、以下の2つです。

・機能停止型故障：設備が動かない状態での保全業務

・機能低下型故障：設備の性能が落ちている状態での保全業務

機能停止型故障の場合、設備自体が動いていないため、業務の再開に向けた素早い対応が求められます。

一方、機能停止型故障は、かろうじて稼働しているものの故障の状態に近いため、作業を行う際の危険性は高くなります。

このように、どちらのタイプであっても事後保全のリスクは高いため、予防保全や予知保全で設備保全を行うのが一般的です。

設備保全の仕事に向いている人の特徴

設備保全の仕事に向き不向きがあるのも事実です。

設備保全の仕事に必要とされる資質もチェックしておきましょう。

トラブルに対して柔軟に対応できる人

設備保全の現場では、急な対応が発生したり、トラブルの予兆を感知して対応したりする場面が多々あります。

そのため、問題が起こったときに、慌てず柔軟に対応できる人は設備保全の仕事に向いています。

どこで問題が発生し、解決するまでにどれほどの時間がかかるのかを冷静に判断し、素早く対応を取ることで企業の戦力として活躍することが可能です。

注意深く物事を観察できる人

先述したように、設備保全の現場では、いち早く異変を察知するためのセンサーを設置するケースが増えてきました。

しかし「人間の勘」が重要な役割を果たすことも忘れてはなりません。

センサーだけでは感知できない問題も発生するため、注意深く物事を観察する能力が必要です。

人間の勘とセンサーの両者が合わさることで、保全業務の質は高くなります。

また、注意深い観察眼は、的確な修正や改善策にも役立ちます。

設備の欠陥は重大な事故の原因になり得るため、現場の安全を確保するためにも注意深い観察が欠かせません。

責任感のある人

設備保全の現場では、自分が担う業務範囲に責任を持ち、きちんとやり切ることが大切です。

トラブルが生じた際も、問題の解決に向けて根気よく向き合う姿勢が求められるため、普段から忠実に業務を遂行できる人は設備保全の仕事に向いています。

保全業務では、すぐに問題点が見つからなかったり、早急な復旧が必要であったりするなど、さまざまな対応が求められます。

作業に取り組む際は、小さな問題であっても責任を持って対応しなければなりません。

また、責任ある行動は自身の評価に直結するため、キャリアアップを考える際に意識したいポイントのひとつです。

慎重でまじめな人

慎重でまじめな人は、作業や点検を行う際も、細部にわたり注意深く作業を進めていくのが得意です。

設備の保全業務に漏れがあると、大きなトラブルに発展するおそれがあるため、リスクを回避するには慎重かつ丁寧な作業が欠かせません。

設備故障による復旧作業では、危険が伴う場面で慎重に行動できる注意深さも必要です。

機械の異音、錆、水漏れなど、細かい異常を素早く発見するための集中力も求められます。

設備保全の仕事におすすめの資格

これから設備保全の業務に携わりたいと考えている方や、キャリアアップを目指している方には、資格の取得がおすすめです。

設備保全の仕事に役立つ資格は以下の3つです。

機械保全技能士

機械保全技能士は、設備の安全性を保つための診断や機械が正常に稼働するための保全業務を担います。

機械保全技能士を名乗るためには、機械保全技能検定に合格し、機械保全技能士の国家資格を取得しなければなりません。

資格の保有は、機械保全に関連する幅広い知識と技能があることを証明できます。

検定試験は、特級、1級、2級、3級に区分され、それぞれ学科試験と実技試験が行われます。

試験の範囲は「機械系保全作業」「電気系保全作業」「設備診断作業（3級は除外）」から選択し、受験することが可能です。

それぞれの級には、以下のような受験資格が設けられています。

・3級：実務経験不要

・2級：実務経験2年以上、もしくは3級取得者

・1級：実務経験7年以上、もしくは3級取得者で実務経験4年以上、2級取得者で実務経験2年以上

・特級：1級取得後に実務経験5年以上

※2級と1級では、職業訓練などを修了することで年数が変わります。

3級は比較的難易度が低く、初めて設備保全に携わる方や学生が対象となっているため、新たに設備保全の分野へ踏み出すことを決意した方におすすめです。

電気工事士

電気工事や設備のメンテナンスを行う際に必要な国家資格が電気工事士です。

第一種と第二種に分類されており、保有する資格によって対応できる工事の範囲が定められています。

・第一種：500V以下となる「家庭用太陽光発電」「小規模事業所」「住宅」など

・第二種：500KW以下の「工場」「ビル」

第一種の試験を受けるには、第二種電気工事士の資格取得後に3年以上の実務経験が必要です。

一種電気工事士試験はハードルが高くなっていますが、取得することで建設関係の電気工事から鉄道関係の電気工事まで幅広い業務に携われます。

生活に欠かせないインフラに関わる電気工事士は、今後、高齢化による人材不足が懸念されており、安定した需要が見込めるのもポイントです。

なお、第二種は実務経験が必要ないため誰でも受験できます。

電気主任技術者

電気主任技術者は、電気設備の保安や監督を行う際に必須とされる国家資格です。

インフラの整備に欠かせない電気主任技術者の資格試験は、第三種、第二種、第一種に分類されています。

資格を取得することにより、以下のような業務に従事することが可能です。

・第三種：5V未満の事業に係る電気維持、維持、保安の監督業務

・第二種：17V未満の事業に係る電気工事、維持、保安の監督業務

・第一種：すべての事業に係る電気工事、維持保安の監督業務

電気工事の保安・監督では、電気主任技術者の資格保有者を監督として配置することが電気工事法により定められています。

有資格者しか従事できない独占業務となるため、社会的な評価が高い資格のひとつです。

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