燃料電池システムの構造・機構設計開発【EW　電材＆くらしエネルギー事業部】

職種

プラント設計

勤務地

大阪府高槻市幸町1-1

年収

500万～900万円

仕事内容

■3D-CADを使用して構想設計/詳細設計を行い、仕様決定および図面化（組立図・部品図など）を行います。
・基本チームでは設計業務を進めます（新製品開発期間：約2～３年）
・社内商品開発ステップにもとづいて商品開発を進めます。（各ステップにて設計仕様・評価結果などのDRを実施します）
■試作品による設計妥当性評価および組立・メンテナンス作業性検証などを行います。また検証結果は設計仕様にフィードバックし設計完成度向上を図ります。
【役割】
■主な担当業務は「家庭用燃料電池」・「純水素型燃料電池」システムの構造・機構設計開発です。
・燃料電池システムの筐体、構造、配管、デバイスの設計および評価
・社内関連部門や社外協業先との連携をとって効率よく開発を推進し、品質向上・低コスト化を図るとともに円滑な量産移行を図ることが求められます。
・板金加工、樹脂成型などの知識・経験をもとに設計検討を行ったのち、試作による設計検証にて課題抽出や対策立案・具現化を図ります。
【募集背景】
世界的な脱炭素化の動きが加速する中、「家庭用燃料電池エネファーム」と「純水素型燃料電池」で社会・環境課題に挑み、カーボンニュートラルへの貢献を図ってまいります。
今後、東京2020選手村跡地「HARUMI
FLAG」のようなエネファームと、水素燃料電の導入によるクリーンで安心な街づくりの展開、RE100ソリューションビジネスに向け、CO２フリー工場実現のためのソリューションパッケージ提案や当社の保有機器を統合し、機器販売からオペレーション&メンテナンス迄を含めたリソースアグリゲート提案の推進等を行い事業規模拡大を目指してまいります。これら事業推進の要となる人材を募集してまいります。
【燃料電池技術部のミッション】
・地球環境規模での環境問題に対応するため「燃料電池」への期待が高まっています。

安定した発電、安全性、高寿命などのさまざまな社会からの要請に「「家庭用燃料電池」
・「純水素型燃料電池」の技術開発・商品開発を通じて「快適な生活」のご提供をするとともに、社会・環境課題に挑み「カーボンニュートラル」の実現に貢献いたします。
【開発プロジェクトのミッション】
・燃料電池コージェネシステムおよび純水素型燃料電池の「システム開発」・「構造設計」・「デバイス開発」です。
・社内関連部門や社外協業先と連携して、高効率かつ信頼性の高い量産仕様の確立をおこないます。
【得られること】
・地球規模での問題に向き合っている実感を得ることができます。自身の職務での頑張りが、環境負荷を和らげることにつながります。
・日本を代表する企業で、社会・環境課題に挑み、カーボンニュートラルへの貢献をする貴重な経験を積むこともできます。
・「家庭用燃料電池」・「純水素型燃料電池」などの最先端技術機器の商品開発にて最前線で活躍できるポジションです。【職種の変更の範囲】当社業務全般

応募条件

【必須】
・3D-CADを使用した「量産機器」の構造・筐体設計の実務経験あり （7年以上）（プレス板金、射出成型樹脂の詳細設計経験を有すること）
・材料（板金、樹脂、ダイキャストなど）に関する基礎知識
・プレス金型、射出成型などの加工技術に関する基礎知識
・エクセル、パワーポイントの使用、プレゼン経験あり・英語の資料を読解できる知
【歓迎】
・構造設計・量産設計の実務に10年以上従事し、開発のマネジメント経験を有する方
・３D-CAD（ソリッドワークス）による設計経験
・FMEA（故障モード影響解析）に関する知識、実務経験
・材料（板金、樹脂、ダイキャストなど）に関する基礎知識
・プレス金型、射出成型などの加工技術に関する基礎知識
・屋外機器（燃料電池、給湯機器、業務用空調など）の量産設計実務経験を有する方

休日休暇

完全週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、慶弔休暇、節目休暇、ファミリーサポート休暇 、年次有給休暇（年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与） ※事業所・部署によって異なる場合があります。

年間休日数

126日

就業時間

09:00～17:30

企業概要

『エレクトリックワークス社』は、私たちがこれまで培ってきた「住宅」や「ビル」、「工場」「商業施設」「街」などに快適な環境を創造する技術や、エネルギーをつないでマネジメントする技術を社会に提供することにより、世界の人びとが環境負荷を軽減しつつ快適に暮らせる社会の実現を追求します。
※2022年4月より事業会社制へと移行し、新たなスタートを切りました。持株会社と個々の事業を専門的に担う８つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。

従業員数

88,000人