《門真》電子部品の品質管理（部品認定、信頼性評価、工程監査、等）

職種

実験／評価／解析(電気・電子)

勤務地

大阪府門真市大字門真1048番地

年収

500万～900万円

仕事内容

各事業場から部品認定依頼を受け、
・新規サプライヤとの仕様書取り交し活動～依頼者（設計者）との調整活動
・電子部品評価専用設備（カーブトレーサー、インピーダンスアナライザ、等）を用いた部品特性評価、信頼性見極め
・工程現場監査およびそのフォロー
【役割】
・主な担当業務は、事業部内各部署からの依頼をうけ、新規採用電子部品の採用認定活動です。
・その中で、必要に応じて（特に海外ローカル部品対象に）信頼性評価や工程監査を行い、品質リスクの見極めが必要です。
・各事業場での商品開発ステップの早期段階で部品品質を見極め、部品起因による品質問題の未然防止につながる活動を期待します。
【募集背景】
当事業部が今後の成長戦略としてソリューション事業やグローバル展開を進めていこうとしている中で、パナソニックのDNAである「Quarity
First」を遵守すべく品質革新センターに求められる役割もより重要になっています。
商品設計仕様の複雑化や海外ローカル部品採用による合理化活動など品質リスクも想定される中で、品質トラブルの未然防止や早期原因究明に貢献できる電子部品に関する専門スキルをもった人材を募集します。
【やりがい】
・当事業部ではパナソニックの創業の商品からエネルギーソリューション事業迄、幅広い商品を扱っており、また、各業界で高い市場シェアを占めています。それらの商品の安全、安心の根幹である製品品質を高い専門スキルで支える非常に重要なポジション、役割を担います。
・近年、当部署では電子部品技術者の強化を図っており、パナソニックの中でも優秀な技術者が在席し、個人的にも電子部品に関するスキルアップ、経験値Uｐが図れます。
・パナソニック内全体での電子部品技術者との交流も図れ、人脈アップにも繋がります。
【職場の雰囲気】
・課内は、電子部品技術者、電子計測技術者、化学・構造分析技術者など高い専門スキルを持ったメンバーで構成されています。年齢は３０代～５０代で幅広い知見があります。
・担当いただく予定の部品品質管理グループは、パナソニック内の各事業場から先鋭メンバーが集まり、多くの経験値と高い部品知識が蓄積されています。
・テレワーク制度やフレックス制度や時間年休（半日年休）制度などを利用しやすい雰囲気があり各個人の希望や事情に応じた勤務体系での業務推進が可能です。
・解析/分析装置も充実し、電子部品の内部観察や開封確認なども自部門内で可能です。
【キャリアパス】
入社後、必要な経験やスキル向上により、
・パナ全体での調達方針により電子部品の信頼性見極めニーズは高まっており、経験を積む事で各事業場で電子部品技術の第一人者として活躍する事も可能です。
【品質技術推進部のミッション】
・部品品質（信頼性、解析、等）部門のマネージャーへの昇格
「安心・安全な配電・情報インフラを通じて、一人ひとりの快適で持続可能なくらしを支えるNo.1プラットフォーマーとなる」、という、事業部のビジョンの実現に向けて、品質革新センターは幅広い事業分野で様々な商品を展開する事業部の品質管理、継続的な品質改善の役割を担っています。その中でも、品質技術推進部はビジネスユニットへの支援と管理の両側面から、品質不具合の未然防止、再発防止につながる様々な品質技術の開発、新たな仕組みづくり、品質基盤の強化等の役割を担っています。
【部品・解析課のミッション】
部品品質管理・解析技術課は、事業部内で新規採用される電子部品の品質管理全般と、各事業場で発生する品質問題の原因分析～対策活動を化学分析・構造解析の立場から支援する役割を担っています。【職種の変更の範囲】当社業務全般

応募条件

【必須】
・電子部品の基礎知識がある方
・各種評価設備を使用し、部品評価経験がある方

【歓迎】
・電子部品の開発、製造、評価業務の従事経験がある方
・海外勤務経験がある方
・上記に関連する業務経験が３年以上ある方

休日休暇

完全週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、慶弔休暇、節目休暇、ファミリーサポート休暇 年次有給休暇（年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与） ※事業所・部署によって異なる場合があります。

年間休日数

126日

就業時間

08:45～17:15

企業概要

『エレクトリックワークス社』は、私たちがこれまで培ってきた「住宅」や「ビル」、「工場」「商業施設」「街」などに快適な環境を創造する技術や、エネルギーをつないでマネジメントする技術を社会に提供することにより、世界の人びとが環境負荷を軽減しつつ快適に暮らせる社会の実現を追求します。
※2022年4月より事業会社制へと移行し、新たなスタートを切りました。持株会社と個々の事業を専門的に担う８つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。

従業員数

88,000人